アリバイ会社のかしこい利用法

アリバイ会社を利用する時に一番不安なのは世間にバレないかということです。とくに気をつけなければならないのがグーグル検索のサジェスト機能で、会社を調べられた時に、アリバイという言葉が関連語として出てしまうと利用している事実を知られる恐れがあります。

この対処法としては、キーワード検索をするときに登録した会社とアリバイという単語を同時に用いないことです。また源泉徴収票を利用する場合には、地方自治体などに提出してしまうと住民税などの手続きがあるためにアリバイ会社であることが知られることがあります。

しかし保育園や幼稚園を利用する場合には提出しても全く問題が起きないので、昼間働いていることを証明する書類として用いることができます。またアリバイ会社を利用していると納税義務が発生して税務署の監査が入るのではないかという不安がありますが、これに関しては全く問題はありません。金融機関などが審査のためにアリバイ会社が作成した源泉徴収票を受け取った場合でも、それが税務署に渡されることはないので、脱税などで訴えられるケースはありません。年収は高くしすぎると疑われることがあるので、アパートなどの賃貸契約をする時には、家賃の36倍くらいの年収にすると賃貸契約を結ぶことができます。

年収を高くしすぎると信用度が低くなることがあるので、一般的な企業の年収を参考にして登録した会社の年収を決めておくと失敗することがありません。ちなみにアリバイ会社はアパートの管理会社などから年収を問われた場合には、本人に確認するように返答するので、自分で設定した年収がバレてしまうことはありません。

自分の学歴や職歴などを考慮して年収や会社の職種などを決めると自然な感じで長期間利用することができますが、欲張ってしまうと嘘がバレてしまうことがあるので注意をしなければなりません。自分にとってどのくらいの年収が適当なのかということや、正社員かアルバイトかをしっかり見極めて登録をする必要があります。また会社に登録したと言っても正式にそこで働いているわけではないので、交通事故のときの書類に使用することなどはできません。

国や地方自治体の税務関連の書類に利用してしまうと会社に関する情報を深く追求されることがあります。大切な手続きや書類には実際の仕事を記入して、友達や家族などに対してはアリバイ会社に登録した会社名を利用すると上手に使い続けることができます。